処方箋不要で購入できるコンタクトレンズ通販サイト

コンタクトレンズ処方箋の解説と処方箋不要で購入できる理由、処方箋不要で購入できる優良サイトを紹介致します。

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処方箋を求める店舗と求めない店舗

コンタクトレンズの処方箋の提示が、「法律上、定められていない」と言うことは先に述べました。

にもかかわらず、処方箋の提示を求める店舗があるのはどのような事情があるのでしょうか?
国が法律上、処方箋の提示を義務付けていないわけですから、処方箋の提示を義務付けている店舗は処方箋の提示を「自主基準」として設けているということになります。ではなぜそのような自主基準を設けているのでしょう?


医販分離の原則

以前より厚生労働省は、コンタクトレンズの販売に関しては「医販分離」という原則を大前提にしていました。

つまり、営利を目的とするコンタクトレンズの販売と営利を目的としてはいけない「医療機関」を明確に分離しなさいと言う考え方です。明確に分けると言うことは、経営面においても、物理的なスペースにおいてもと言うことです。

コンタクトレンズ販売店は、コンタクトレンズを購入してもらうためにはコンタクトレンズの処方データがどうしても必要です。今の時代のように使い捨てコンタクトの箱やケースにデータが記載してあり誰もが気軽に見ることができなかった時代では、眼科からの処方データが唯一の情報だったわけです。

一方、営利を目的としてはいけない「医療機関」にとっては患者さんを集めるための広告も非常に制限があるわけです。患者さんが集まらなければそれこそ閉院と言うことになってしまいます。


コンタクトレンズ販売店と眼科のタイアップ

つまりコンタクトレンズの処方データを欲しい販売店と患者さんをたくさん集めたいと言う「医療機関」の思惑がここで一致するのです。

営利を目的とするコンタクトレンズ販売店が一生懸命、宣伝広告を行い集客を図ります。来店したお客様をタイアップした眼科さんへ誘導します。眼科さんは何の苦労もなく患者が来院し、コンタクトレンズの処方箋を出し、コンタクトレンズ販売店に送り返します。

これで両者が上手く回転するようになるわけですね。

ところが「処方箋の提示が必要」と言う自主基準を取っ払ってしまえば、販売店は販売ができても眼科に患者さんを誘導することができなくなり、この両者の良好な関係にヒビが入ることになる訳です。

そのため、そのようなコンタクトレンズ販売店と眼科の「タイアップ方式」を取っている店舗はその「自主基準」を無くすことができないのです。

そういう点から考えると、眼科とのタイアップ形式をとっていない店舗、眼科とのしがらみのない店舗の方がコンタクトレンズの処方箋が不要でもOKと言う店舗が多いのではないでしょうか。

メーカーとの取引条件を優位にするため

メーカーによっては「処方箋提示をサイト上に明記」することを前提に、取引条件を優位にしているメーカーがあります。ジョンソンエンドジョンソンなどが該当します。従ってジョンソンエンドジョンソンのレンズなどは、特に処方箋を必要とするサイトと処方箋不要で購入可能なサイトに明確に分かれます。

※中には「処方箋を提示する」か、または「処方眼科名を記載」するかのいずれかを選択できるようになっているサイトもあるようです。眼科名を記載しても、処方箋の発行年月日や処方箋の内容が適正なものであるかの判断は付かないと思うのですが・・・。



公開日:
最終更新日:2017/10/20

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